半導体製造装置や工作機械分野の不振が響き、前年比7・5％減となった2001年に比べ国内販売額の落ち込み幅は大きく縮小した。
しかし、顧客企業の生産海外移転は加速しており、引き続き国内販売額は減少するとの見方が大勢だ。
上位5社の顔ぶれと順位は前年と同じ。
ただ、需要が底堅い自動車メーカー向けベァリが年後半に増加したものの、前半の落ち込みを補うまでには至らず、シェアを1.0ポイント下げた。
1999年にＮと軸受けの一部製品についてＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）供給で提携し、業務効率の向上を目指している。
4位のＦは自動車用軸受けに特化する戦略で、国内販売額とシェアを維持した。
パソコンなどで使う小径軸受けを主力とするミネベアは、情報技術（ＩＴ）業界の不況が饗宴」、シェアを0・4ポイント落とした。
自動車や電機メーカーの問で、コスト削減を狙い調達する軸受けの品目数削減の動きが広がっている。
これを背景に、上位3社に注文が集中する傾向が強く、寡占状態は続きそうだ。
2002年のフォークリフト国内販売台数は前年比7・5％減の6万5888台と、3年ぶり実績を割り込んだ。
企業の設備投資低迷や、屋内ユーザーを中心としたエンジン式から排ガスを出さないバッテリー式への買変えの滞などが響いた。
エンジン式は6・8％減の3万6640台、バッテリー式は前年が好調だった反動もあり8・4％減の2万9248台と、ともに落ち込んだ。
値引き競争が激しくなるなか、シェアと採算のどちらを重視するかという路線の違いも影響し、4、5位のＮ自動車とＴＣＭの順位が入れ替わった。
一目位のＴ自動赫機は4年連続でシェア過去最高を雨薪した。
2002年1月にフォークリフトを担当するＴ国内営業躯本部に「フリート営業部」を新設、従来の販売業務に加え、製品納入後のメンテナンスなども一貫して請け思う体制を準備。
2001年に発売した立ち乗り型バッテリー式「Ｒ」の販売も好調だった。
Ｋリフトはシェアを0・9ポイント上げた。
2002年2月にバッテリー式「アリオンプラス」、同7月にエンジン式「レオネクスト」といった主力繰種の新製品を相次いで発売したことなどが貢献した。
バッテリー式専業のニチュはシェア横ばいで3位を維持。
Ｎはバッテリー用自動補水装置や振動吸収機構などの新しい仕様を活用した拡販が効き、3年ぶりに4位を奪還した。
一方、ＴＣＭは真横走行ができる「アクロバ」の販売が鈍化したことに加え、採算重視の選別受注を徹底した結果、シェア下落となった。
2003年はその場旋回などに機能を絞り込み小型化した新しい「アクロバーＪ」を追加するなど巻き返しを図る。
2003年は1月から前年同月比プラスに転換。
6位のＳ重工業（シェア7・0％）とＮが共同開発したエンジン式フォークリフトをそれぞれ6、7月に発売、他の大手各社も相次いで新機種を発売しており、シェア争いは一段と熱を帯びている。
ミニショベルの2002年の国内出荷台数は前年比20・1％減の2万85台と6年聖連続で減少した。
国内建設投資の低迷などにともない、ピークだった1990年の3分の一以下と落ち込むなか、農機メーカーのＫとＹがシェアを拡大。
建機メーカーでは従来のＳブランドからＣブランドへの切り替えを進める新キャタピラーＳが6位から4位に躍進した。
一目位のＫはシェアを1.6ポイント落とした。
新製品を出さなかったことが主因。
2003年夏には主力の後方超小旋回機「ＭＲシリーズ」を全面改良し、農機製造子会社のＫゼノアを中心に新規顧客開拓を狙う。
Ｋを追い上げる2、3位グループの農機メーカー同士の垂野手も激しく、2002年はＫがＹを逆転し2位に浮上した。
建設会社だけでなく農業、造園業など顧客層が幅広いうえに、建機大手が系列レンタル会社向け出荷を抑えたことも農機2社のシェァアップにつながった。
Ｋは新製品4機種が牽引役となり、特に一トン級以下の販圭要鳳数が前年比16％増加した。
3位に後退したＹもシェアは0・6ポイント上昇した。
アームの機動性を高めた新製品などが好調だった。
新キャタピラーＭはキャタピラーブランドのミニショベルニ機種を発売。
建機大手では後発となった系列レンタル向け販売も拡大しシェアを1.7ポイント上げた。
Ｈ建機は2000年と同じ5位に逆戻り。
6位のＣ建機（シェア前年比1.7ポイント減の8・7％）は2年連続で順位を落とした。
両社ともグループの収益改善のため、系列レンタル会社向け出荷台数を調整したことが響いた。
2003年はマイナス幅がやや縮小しながらも引き続き減少傾向。
需要の半分を占めるレンタル会社のニーズを強く意識した新製品を建機大手が発売、農機メーカーは地場レンタル会社への営業を強化するなど、縮小するパイを巡り一段と競争が激化している。
2002年の油圧ショベル国内出荷台数は、前年比27・5％減の一万8308台と、ピークだった1990年の3分の一の水準に落ち込んだ。
公土釜垂禾削減の継続や民間設備投資低迷を背景に、前年に続き20％台の減少。
インフラ整備にともない建設機械市場が急拡大している中国に追い越されたもようだ。
油圧ショベルは大手5社で90％以上を占める寡占市場。
大手5社の顔ぶれは変わらなかったものの、2位と3位が入れ替わった。
2位に躍進した新キャタピラーＳは販売台数を減らしながらもシェアは5・8ポイント上昇し、初めて20％を超えた。
2003年秋から導入きれる排出ガス2次規制に対応した主力「Ｒ」シリーズの新製品7機種を順次発売、出遅れていたレンタル会社向けの販売拡大などがシェア拡大に貢献した。
一目位を守ったＫは、新キャタピラーＭとは対照的に系列レンタル会社向けの販売を抑制したためシェアを3・9ポイント落とした。
ただ、2003年は主力ブランド「Ｇ」シリーズのフルライン化により「シェア拡大を目指やす」方針だ。
Ｈ建機は需要減少にともない値引き競争が激化するなか「採竺を庶廓斜視したシェア競争には加わらず、利益率を重視する」（Ｓ会長）路線を打ち出している。
Ｋと同様に系列レンタル会社向け販売を抑え、流通段階での在庫調整を進める。
4位のＣ建機と5位のＳ建機は油圧ショベルを応用した建物・自動車解体機や鉄スクラップ運搬機など特殊仕様機の品ぞろえを拡充。
標準機の販売が低迷するなか、リサイクル関連の顧客獲得に力を入れ、シェアはほぼ横ばい、または微増とした。
2003年上半期（8月）の出荷台数は前年同期比6・7％増の8399台で、4月以降は金額ベースでもプラスで推移している。
ピーク時に購入された機械が既に更新期を迎えていることや、中国向けの中古機輸出拡大で稼働台数が減っていることなどが新製品販売を後押ししている。
船舶のシェアはＵ造船が、2001年に初の首位となった今治造船を抜き、19・6％を達成した。
同社は2002年10月に大手造船の一角だったＨ造船とＮが船舶部門を分離・統合してできた新会社。
その効果が量の面でフルに出て、勢力図も大きく変化した。
Ｕ造船は国内5カ所に造船所・修繕工場を持つなど最大の設備能力を誇る。
2001年のシェアはＨ造船が9・6％、Ｎが8・0％だったが、統合で一気に20％（19月は2社を単純合算）に迫った。
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